株式投資＜業種別・セクター別ETFの利用方法＞

業種別やセクター別のETFは、特定の業種やセクターが他に比べて好調に推移すると予測される場合に購入するのが基本的な利用方法です。

例えば、今後、自動車業界が好調に推移すると予想されるものの、個別銘柄を選択するのがむずかしい場合に、TOPIX-17　自動車・輸送機ＥＴＦを購入するという方法です。

ETFを活用することで、個別銘柄に賭けることなく、特定の業種の好調から恩恵を受けることが可能になります。

また、複数の銘柄を個別に購入するよりも小さな金額で投資が可能です。

 

また、自分のポートフォリオの中で、手薄になっている業種について、業種別ETFを利用してそのギャップを埋めるというのも、ひとつの利用方法です。

例えば、個別銘柄や他の投資信託で保有している銘柄などを含めて自分のポートフォリオ全体を見たときに、自動車や機械などの製造業に集中していて、非製造業を中心にポートフォリオをリバランスしたい場合などに、TOPIX-17　商社・卸売、TOPIX-17　小売、TOPIX-17 銀行などを組み入れることで、ポートフォリオのバランスをとるという方法です。

この場合も、個別銘柄を複数購入するより少額の資金で購入できます。

 

また、世界的に特定のセクターが好調に推移すると予想される場合には、海外ETFを利用することで自分だけの業種別ポートフォリオを作ることも可能になります。

世界のETF市場では、数多くの業種別・セクター別ETFが運用されていますが、その多くが、ＭＳＣＩとスタンダード・アンド・プアーズ社が共同で開発した世界産業分類基準（グローバル・インダストリー・クラシフィケーション・スタンダード：GICS）を基本としています。

世界産業分類基準は、10のセクター、24の産業グループ、67の産業、および147の産業サブグループから構成されています。

 

世界産業分類基準の10セクター

1.エネルギー

2.素材

3.資本財・サービス

4.一般消費財・サービス

5.生活必需品

6.ヘルスケア

7.金融

8.情報技術

9.電気通信サービス

10.公益事業

 

 

セクター別 海外ETF

 

EXI

iシェアーズR S&P グローバル資本財セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル資本財セクターインデックスへの連動を目指します。

資本財の関連企業で構成されます。

 

IXC

iシェアーズR S&P グローバル・エネルギー・セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバルエネルギーセクターインデックスへの連動を目指します。

アメリカを含む、先進国、新興国、世界各国のエネルギーに投資。

 

IXG

iシェアーズR S&P グローバル金融セクター・インデックス・ファンド

S&Pグローバル金融セクター・インデックスへの連動を目指します。

大手銀行、保険会社、証券会社等が含まれます。

 

IXJ

iシェアーズR S&P グローバル・ヘルスケア・セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル・ヘルスケア・セクター・インデックスの連動を目指します。

医療薬品会社を含む、ヘルスケア関連の企業で構成されています。

 

IXN

iシェアーズR S&P グローバル・テクノロジー・セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル・テクノロジー・セクター・インデックスへの連動を目指しています。

業種別投資内訳はIT、情報関連の企業を多く含みます。

 

IXP

iシェアーズR S&P グローバル電気通信セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル電気通信セクター・インデックスへの連動を目指します。

さまざま通信会社および携帯電話会社が含まれます。

 

JXI

iシェアーズR S&P グローバル公益事業セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル公益事業セクター・インデックスへの連動を目指します。

電力会社やガス会社、水道事業会社、独立系の発電会社、送電会社が含まれています。

 

KXI

iシェアーズR S&P グローバル生活必需品セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル生活必需品セクター・インデックスへの連動を目指します。

食品の製造業および、販売業者、非耐久家庭用品の製造業者、食品/衣料品、小売業者が含まれます。

 

MXI

iシェアーズR S&P グローバル素材セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル素材セクター・インデックスへの連動を目指します。

さまざまな、素材の製造にかかわっている会社が含まれます。

 

RXI

iシェアーズR S&P グローバル一般消費財セクター・インデックス・ファンド

Ｓ＆Ｐグローバル一般消費財セクター・インデックスへの連動を目指します。

業種別投資内訳は、メーカやサービスが組み込まれています。

 

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